イベント管理&予約管理システムMICEコネクト

講演会やセミナー・講習会から
各種企業イベントなど
シーンに応じてカスタマイズ可能な
クラウドサービス

・各種イベントの参加者管理や顧客管理
・各種申込、手配等の予約管理
・当日受付の来場管理
・セミナー、講習会等の受講申込管理
・各省庁や自治体等の申請受付・採択管理
・時間枠設定による予約・受付管理 
など対応可能

MICEコネクトとは?

イベントの準備・企画管理から開催に向けた
参加者管理や来場受付管理まで
MICEイベントの運営業務に必要な情報の
一元管理とリアルタイム共有を行い
主催者様や事務局様の各種イベント
運営業務をサポートいたします

様々なシーンでご利用可能なサービスの
基本ラインナップを用意しており
「イベント管理システム」として、
また「予約管理システム」として
カスタマイズ可能な
クラウドサービスを提供しております

MICEコネクトの特徴

カスタマイズも柔軟に対応

開催目的やご利用シーンに合わせてカスタマイズが可能なクラウドサービスです。導入後もご要望等に応じて機能を拡張できますのでご安心ください。

簡単操作のシンプル設計

マニュアルレスを基本に設計されたシンプルな画面構成です。必要な機能は現場業務を行う事務局目線で考えられていますのでご心配は不要です。

期間運用・年間運用

1回限りの単独イベントでのご利用から、年間数千回程開催される講演会やセミナーなどの長期運用まで提供可能なサービスプランをご用意しています。

幅広い業界での実績

大型講演会から小規模セミナー、各種検定試験、講習会等の予約申込管理をはじめ、各省庁様や自治体様などを始めとする申請受付管理など、様々なシーンでご利用いただいております。

業務の改善と効率化

データベースを用いたWeb予約システムのため、予約情報の一元管理と併せてスタッフ間での情報共有がリアルタイムで可能なため、運営業務の効率や改善にお役立ていただけます。

豊富な経験とノウハウ

20年以上の経験と様々なシーンにおいてご利用いただきましたノウハウを基に、事業全体のコスト削減、業務効率化など、主催者様や運営事務局様の課題を解決します。

MICEコネクトの
利用シーン

講演会やセミナー・講習会などをはじめ、招待イベント、インセンティブパーティーなどの様々な企業イベントや社内イベントでの参加申込・交通手配申込・当日受付など幅広くご利用いただいており、来場型イベント(リアル開催)やオンラインイベント(ライブ開催)の他、オンライン配信しながら来場者管理も必要とするハイブリッドイベントにも対応可能です。

また、各省庁様をはじめ、都道府県等の自治体様や外郭団体様で管理されている施設での来場予約のみならず、各種助成金や支援制度等の事業関連における申請書類の受付窓口や採択・実施管理などを電子化するシーンでもご利用いただくなど、様々な場面でご利用いただいております。



利用シーン一覧

MICEコネクトの
活用イメージ

目的に応じてさまざまな業種のお客様にご利用いただいております。

講演会やセミナーの他、様々な企業イベントの運営管理

  • 全国規模の組織管理や属性管理を行いながら参加者登録
  • 当日の来場受付管理など、一連の管理をワンストップ
  • 様々な企業イベント社内イベントに対応
  • リアル、オンライン、ハイブリッドにも対応

各種施設の来訪予約と受付管理

  • 時間や来場単位の予約枠に対して人数や数量を制限
  • QRコードを使用した当日受付機能を標準搭載
  • 時間帯の設定はテキスト入力なため自由度が高い
  • 予約受付開始日時と終了日時を細かく設定

面会予約や商談予約業務に伴う業務管理

  • 受付管理業務の負担を軽減
  • 短期間で導入できるサービス
  • 利用者にも管理者にもやさしい操作
  • 単独の施設様から全国複数拠点の施設様まで幅広対応

イベント準備や当日アクションのタスク管理

  • 全国同時実施の大規模イベントにも対応
  • スタッフの個別タスクも管理OK
  • 確認と報告もスマートフォンから簡単操作
  • 全体の進捗状況エリア毎の状況確認スピーディに確認

各種検定試験から資格講習会などの受験・受講申込管理

  • カスタマイズ可能な申込受付フォームから応募者管理
  • 合格発表まで検定・試験業務を一括管理
  • システム化による担当者の負担を軽減
  • ミスのない効率的な運営を実現

各種申請受付、受理・採択などの業務円滑化と遂行管理

  • 入力フォームファイルアップロードを駆使した申請受付
  • 申請書の受理から採択管理、実施管理などの状態管理
  • 申請者のユーザビリティ向上管理業務の効率化と改善
  • 事業年度ごとの過度なシステム改修を回避